当社のお客様の8割は女性の方です。安心してご相談ください。

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信用調査

個人信用調査

対象者の住所地に於ける近隣の風評、勤務先での評価及び風評、資産関連(不動産や負債)等を調査致します。信用取引等で今後、利害関係が生ずる場合は事前にその人物の事を知っておく事でトラブルを未然に防ぐ事が可能です。
個人信用調査の範囲は以下の内容となります。

「交渉事は先手必勝が常識です。」
相手の事をより沢山知っていれば
絶対的に優位に立てることでしょう。
◎資産関連
個人名義の財産、個人名義の不動産、抵当権等の確認、金融機関への預貯金・負債(消費者金融等)
◎身上・身元確認
氏名、住所、生年月日、資格、学歴、職歴、学歴および経歴詐称の確認、現在までの身元、身上情報の裏付け
◎取材に於ける風評等
職場やご近所の風評、プライベート時の素行不良の有無とその検証
・ご近所での評判、噂の信用性の確認。
・趣味
・嗜好(飲酒、喫煙、ギャンブル、異性交友等)
・思想、宗教関連
・退職歴がある場合は退職理由の確認。
◎尾行、追跡による行動把握、素行確認
・行動パターンの把握、生活態度の確認、立ち寄り先に於ける接触人物等の有無確認、指定日時に於ける行動確認、素行不良の証拠収集、異性関係や交友関係、所属団体等の把握
※風評および尾行の何れの調査も対象者本人に気付かれる事なく極秘の上で行います。
あなたと対象者の関係が損なわれる事はありません。
安心してご依頼ください。

結婚(婚前)調査

結婚は両家の家族が円満である事が理想です。
最近の風潮として恋愛結婚で「当人同士が良ければそれでいいのでは…」と言う流れの時代になりつつあります。
また、個人情報保護法の施行以降、「相手や相手の家族の事を調べるのは違法なんではないか?」と思い、結婚調査は違法と思われている方がいらっしゃいます。
これから夫婦になろうとする相手や相手の家族の事を知ることは別に違法ではありませんし個人情報保護法の適用外で同法の定義には当てはまりません。
最近は離婚率が非常に高くなっていますが、それも以前のように結婚(婚前)調査をあまりしなくなった弊害では無いでしょうか?
結婚は本来、一生に一度のはずです。出来る事ならその伴侶と生涯一緒に暮らすべきものだと思います。
それならば、事前に相手や相手の家族の事を知っておく事で不安や心配を取り除く事が理想では無いでしょうか?

このような場合に
・自宅を教えてくれない。
・家族の事を話したがらない。
・相手の家族や親戚について詳しく知っておきたい。
・離婚歴がある場合は離婚理由を知りたい。
調査項目(各項目ごとに料金が発生致します。一項目のみの調査も可能です。)
・本人事項➡本人の住所地での風評や勤務先等の仕事関係での風評を取材致します。
・父方家系事項➡父方家系の近所での風評を取材致します。
・母方家系事項➡母方家系の近所での風評を取材致します。
・兄弟、姉妹事項➡兄弟、姉妹の風評を現在住んでいる住所地にて取材致します。
・行動確認調査➡本人の素行を尾行を中心とした調査で把握致します。

「本当に生涯その人で良いのだろうか?」
離婚率の高い現代では今一度、
冷静にお相手の事を
分析してみる必要があります。

雇用(採用)調査

新規採用(新卒者、中途採用も含む)及び要職登用に於いての雇用調査
新規採用や要職登用時の調査対象者の経歴、性格、素行、健康、勤怠、前職の退職理由、生活状況について詳細に調査致します。以下のような場合に雇用(採用)調査が効果を発揮致します。

・プライベート時の素行を知りたい(交友関係等も)
・以前の勤務先での風評を知りたい。
・学歴詐称や経歴詐称の有無について。
・同業他社等への情報漏洩の心配はないか?
・業務上横領等の懸念はないか?
・多額の借金等はないか?

企業調査

◯企業信用調査
企業信用調査とは企業間に於いて取引開始前もしくは現在取引しているが今後、取引を継続するかどうかの判断をする場合、支払いの滞納時の経営状況の把握など、該当企業を調査しトラブルを未然に防ぐ事を目的とします。
決算内容からの財務状況の把握、代表者や役員の経歴や素行、交友関係および従業員の風評等を慎重に調査する事で相手先の将来性や取引の可否を判断する材料として頂けます。

「会社の命運が懸かっている…」
社長様の決断が企業の明暗を
分ける事になるかも知れません。
◎調査項目
組織関連
商号・屋号・所在地・代表者名・役員名
資本金・設立年月日・目的・決算状況
株主・沿革・設備・従業員数
◎経営状況関連
取引先金融機関・資金繰り・将来性
業績・仕入先・販売先・取引状態
設備等の稼働状況
◎代表者関連
経歴・性格・嗜好・家族構成・交友関係
生活状況・風評(素行等)・自宅や資産状況

※調査は極秘かつ慎重に行います。取引開始前の調査の場合は必ずしもその企業と取引するとは限らない事も考慮し相手方に気付かれる事なく進めて行きます。自社の命運が懸かっている場合は是非、事前に相手企業の事を把握しておく事で経営悪化や倒産、事業縮小等の失敗のリスクを回避したり最小限に食い止める事が出来るでしょう。

ヘッドハンティング
現代の日本では終身雇用制は完全に過去の事となり優秀なビジネスマンは自分の能力を最大限発揮できる企業より誘いを受けたり自ら売り込んで転職する時代に変わってきています。
当社への依頼についても最近は中途採用者の採用調査が過半数を占める傾向にあります。長引く不況で即戦力が求められているからです。
しかし、この不況下でも順調に業績を伸ばしている企業は沢山あります。その原動力の一つに「ヘッドハンティング」による優秀な人材の確保が挙げられます。最近では役員や役職クラスよりも30歳代の比較的若い人材のハンティングが増えております。
これは、企業が人材育成に時間と資金を投入する事が出来ない為、行動力のある年代でしかも「即戦力が今すぐ欲しい」と言う要望からのものです。
ご希望の職種、経歴等をリクエストください。優秀な人材の確保にお役に立てるよう精一杯の調査をお約束致します。

◎ヘッドハンティング調査の流れ
①打ち合わせ(情報提供)
 ▼
②対象者の現職、関係者への取材等
 ▼
③対象者の勤務中および
 プライベート時の素行確認
 ▼
④報告
※調査は対象者に知られる事なく
極秘で行いますのでご安心ください。

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